SOGO PLANNING OSAKA JAPAN 株式会社 総合プランニング

プレスリリース〜「2016年版 電気自動車関連市場の最新動向と将来予測」

2016年02月26日

PRESS RELEASE



「2016年版 電気自動車関連市場の最新動向と将来予測」調査報告書


電気自動車関連市場の最新動向と将来予測の調査を実施
−市場は2014年の4兆9,217億円から2025年には21兆8,917億円へ−

 総合マーケティングの株式会社総合プランニング(大阪市中央区南本町1−7−15 社長 三木五郎(06-4705-0031)は、このほど、消費者の環境意識の高まりと世界各国の排出ガス規制の強化から市場拡大が期待される『電気自動車』、『燃料電池車』、『電動二輪車』、『車載用リチウムイオン電池』、『車載用リチウムイオン電池部材』、『充電スタンド』、『水素ステーション』など電気自動車関連市場ついて調査を実施した。その結果を報告書「2016年版 電気自動車関連市場の最新動向と将来予測」にまとめた。

 本報告書では、主に電気自動車(HV・PHV・EV・FCV)市場、車載用リチウムイオン電池市場、車載用リチウムイオン電池部材(正極材、負極材、セパレータ、電解液、バインダー)市場、充電スタンド(普通充電、急速充電)市場、水素ステーション市場の現状を分析し今後の方向性を提示するとともに、様々な企業で取り組まれているEV関連技術の最新動向や業務提携・資本関係の動向についても分析した。

<調査結果の概要>
 
 本調査で対象とした電気自動車関連市場は2014年に4兆2,400億円、2020年には12兆円、2025年には21兆8,917億円に達すると予測される。
 本報告書で対象とした電気自動車関連市場の中では、「電気自動車(HV・PHV・EV)」が大きなウエイトを占めている。  世界的な排出ガスの規制は内燃機関ベースのエンジン車だけでは対処できないためにハイブリッド車だけでなく電気自動車へのシフトが加速する傾向にある。
 「車載用リチウムイオン電池」は、従来のハイブリッド車に使用されているニッケル水素電池からの切り替えが加速していることに加え、電気自動車市場の販売台数に比例して市場が拡大することが予測される。2015年以降はリチウムイオン電池に改良が加えられることでEVの航続距離延長が期待される。
 「充電スタンド」は電気自動車のインフラとして必要不可欠であり、国内では政府を主導とする充電スタンドの整備が行われている。しかし、充電スタンドは設置後の運営費が普及の弊害となっていることもあり、自動車メーカー主導の下で設置が推進されている。
 今後、環境対策の面でガソリン車から電気自動車(HV・PHV・EV)へのシフトがさらに加速することが見込まれるが、エリアによって普及のスピードは異なり、日本では価格面からハイブリッド車の需要が見込まれ、欧米では排出ガスの規制対策としてプラグインハイブリッド車や電気自動車の普及が先行すると考えられる。

<注目市場>

◇電気自動車 2014年4兆2,400億円 2025年予測18兆5,000億円(伸長率436%)

 調査対象の電気自動車「ハイブリッド車(HV)、プラグインハイブリッド車(PHV)、電気自動車(EV)」はエコロジーに対する消費者の意識の高まりや、各国の排出ガス規制の強化を受けて市場が拡大を見せており、特に電気自動車(EV)は二酸化炭素の排出量が大幅に削減されることから世界での注目度が高まっている。
 国内外の自動車メーカーは排出ガスの規制が強化されるタイミングに合わせて順次、ハイブリッド車(HV)や電気自動車(EV)の拡充を行う傾向にあり、市場もそれに比例して拡大する。2025年の電気自動車市場は乗用車総市場(1.1億台)の約7.6%(865万台)となる。2025年の電気自動車「ハイブリッド車(HV)、プラグインハイブリッド車(PHV)、電気自動車(EV)」の世界に占めるハイブリッド車(HV)の比率は約52%となり、プラグインハイブリッド車(PHV)が約23%、電気自動車(EV)が約25%になると予測される。価格面から日本や新興国ではハイブリッド(HV)を中心に市場が拡大し、先進国ではプラグインハイブリッド車(PHV)や電気自動車(EV)を中心に市場が拡大することが予測される。

◇リチウムイオン電池 2014年4,140億円 2025年予測2兆億円(伸長率483%)

 電気自動車「ハイブリッド車(HV)、プラグインハイブリッド車(PHV)、電気自動車(EV)」など電動システムを搭載する次世代環境車の市場拡大に伴い、車載用リチウムイオン電池の開発が加速している。リチウムイオン電池は小型化や軽量化が可能となり、メモリー効果がないなどの利点から、従来のニッケル水素電池に代わるエネルギーとして急速に市場を拡大させている。
 価格面で海外電池メーカーがシェアを拡大させる傾向にあるが、現状は国内メーカーが優勢となっており、安全面や性能面、バッテリーマネージメントシステム(BМS)など技術面で差別化を図る傾向にある。国内では量産による低コスト化やエネルギー密度が高い次世代電池(全固体電池やシリコン電池など)の開発も進んでおり、1kWhあたりの価格が下がることによって今後も堅調に市場が拡大することが予測される。2020年時点における車載用リチウムイオン電池市場は1台当りにおけるセル数が多いEV向けの市場が最も拡大するが、バッテリーコストの低減もあり、金額ベースによる市場規模の伸長率は緩やかに推移すると考えられる。

◇充電スタンド 2014年49億円 2025年予測89億円(伸長率181%)
 
 充電スタンドは大きくわけて「普通充電スタンド」と「急速充電スタンド」の2種類に分けられる。普通充電スタンドは戸建住宅の駐車場や企業の従業員用駐車場、宿泊施設などへの設置が見込まれ、急速充電スタンドは高速道路やガソリンスタンド、市役所の自治体施設などでの設置が行われている。
 2013年1月に経済産業省は電気自動車(EV)・プラグインハイブリッド車(PHV)用充電器の普及加速化事業を、「次世代自動車充電インフラ整備促進事業」と位置づけ、充電器について1,005億円の補助金を計上している。この補助金によって当初の予定では10万基の充電スタンドを設置する予定であったが、申請件数が少なく補助金の申請期限が1年延長されるなど普及は計画通りには進んでいないのが現状である。料金徴収体系がシステム化されていないことも普及の足かせとなっているが、自動車メーカー4社が企業・自治体に対し充電器の設置費用と維持費用を支援するなどインフラの推進を加速させることで2015年に市場が本格的に拡大している。


<調査方法>

 弊社専門調査員による関係企業、研究機関、官公庁などへのヒアリング取材等により情報収集を行った。

<調査期間> 2015年12月〜2016年2月

資料タイトル:「2016年版 電気自動車関連市場の最新動向と将来予測」
体   裁 :A4判 264頁
価   格 :80,000円( +消費税 )
調査・編集 :株式会社総合プランニング  
TEL:06-4705-0031(代) FAX:06-4705-0014
発 行 所 :株式会社 総合プランニング
〒541-0054 大阪市中央区南本町1−7−15(明治安田生命堺筋本町ビル)
TEL06-4705-0031 (代) FAX 06-4705-0014 e-mail:info@sogop.co.jp
この情報はホームページでもご覧いただけます。
URL: http://www.sogop.co.jp/

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