2020/7/6
コロナ禍による、健康意識の高まりとヘルシー食品の未来
総合マーケティングの株式会社総合プランニング(大阪市中央区南本町1−7−15 社長 三木五郎(06-4705-0031))は、このほどメタボリックシンドロームや生活習慣病が社会問題となっている昨今の社会状況を背景に、市場拡大が期待される特定保健用食品、機能性表示食品、さらに、減塩、低脂肪などを訴求した一般食品を『ヘルシー食品』と位置付けて、市場調査を実施した。その結果を報告書「2020年版 ヘルシー食品市場の動向と将来性分析―コロナ禍による、健康意識の高まりとヘルシー食品の未来―」にまとめた。
特定保健用食品、機能性表示食品に加え、低糖・低カロリー・減塩・低脂肪食品などダイエットや、健康維持を意識した製品の市場が活発化している。加えて、2020年の初頭から世界中で感染拡大を続けている「新型コロナウイルス」について、免疫力向上をキーワードとなっており、消費者の健康意識はより高いものとなっている。
本報告書では、これらの製品を「ヘルシー食品」と位置付け、96品目を調査対象として分析を行っている。
<調査結果の概要>
本調査で対象とした96品目のヘルシー食品の市場規模は、2019年に2兆944億円、2025年に2兆3,849億円、2030年に2兆5,710億円になると予測される。
本報告書では、21種類(飲料、酒類、嗜好食品、麺・餅、米飯・惣菜、缶詰・乾物、即席食品、調味料、乳製品、発酵食品、畜肉加工品、冷凍食品、冷菓、冷凍食品、菓子、パン、デザート)・96品目を調査対象としている。なお、業務用食品、サプリメントは除外し、家庭用食品のみとしている。
各社の開発動向、販売動向の分析に加えて、参入企業の展開状況などの市場全体を俯瞰できる内容として取りまとめている。