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-------プレスリリース(2017 水ソリューション関連市場)-------

2017年6月

  • その他
  • 「2017年版 水ソリューション関連市場の現状と将来性」調査報告書

    水ソリューション関連市場に関する調査を実施

    総合マーケティングの株式会社総合プランニング(大阪市中央区南本町1-7-15 社長 三木五郎(06-4705-0031))は、このほど、世界のトップクラスの技術や製品を持つとされる国内の水関連企業を中心に、国内市場と需要が高まっている海外市場での水ソリューション関連市場に関する調査を実施した。
    『水処理関連装置』、『機能水生成装置』、『水処理関連用薬品』、『水関連サービス』、『機能性膜』の5分野にフォーカスし調査を実施。その結果を報告書「2017年版 水ソリューション関連市場の現状と将来性」にまとめた。
    本調査は「水処理装置」、「機能水生成装置」、「水処理関連用薬品」、「水関連サービス」、「機能性膜」の5つの分野を『水ソリューション関連市場』として定義し、各分野の主要プレイヤーを中心に調査。国内販売実績及び海外販売実績、現状の課題と今後の方向性、技術開発動向などについても分析している。

    <調査結果の概要>
    本調査で対象とした水ソリューション関連市場は2016年実績は約1兆3,000億円、2020年には約1兆8,230億円、2025年には約1兆7,360億円に達すると予測した。
    本報告書で対象とした水ソリューション関連市場の中では、「水処理関連装置」が大きなウエイトを占めている。その中でも2017年に「船舶バラスト水規制管理条約(バラスト水管理条約)」が発効され市場は2020年まで急拡大をみせると予想。また、「海水淡水化装置」と「随伴水処理システム」は国内での需要は少ないが、海外での需要が急拡大し市場に勢いが増してきており、こちらの市場も今後伸びていくと予測している。
    国内市場の飽和や人口減少を一因とした需要減に伴い、各企業ともに海外市場への進出を図るところが多くなってきているが、国内において上下水道の処理・施設運営が民営化されていないのに対し、海外では民営化が一般的となっており、参入が困難となっている。また、海外では施設の設計・運営・管理といった業務を一貫して事業者が請負うの対し、国内においてはそれぞれの工程で各企業へ発注する方式が採られていることもまた、国内企業が海外へ進出する際の大きな障壁となっている。
    そのため日本では各省庁が先頭に立って政策を打ち出し、官民が連携することで海外進出を後押しするなど、様々な取り組みが行われており、国を挙げて「水ビジネス」の輸出を積極的に展開させていく動きがみられる。

     


    ◆水ソリューション関連市場 
    2025年予測 1兆7,358億円
    内訳
    └ ◇ 水処理関連装置  
        2025年予測 6,969億円
    └ ◇ 機能水生成装置  
        2025年予測 1,608億円
    └ ◇ 水処理関連用薬品 
        2025年予測 1,137億円
    └ ◇ 水関連サービス  
        2025年予測 2,734億円
    └ ◇ 能性膜 
        2025年予測 4,910億円

    <調査方法>
    専門アナリストによる関係企業、官庁、研究機関などへのヒアリング取材等により情報収集を行った。

    <調査期間> 2017年4月〜2017年5月
    資料タイトル:「2017年版 水ソリューション関連市場の現状と将来性」
    体裁 :A4判 349頁
    価格 :100,000円(+消費税)
    調査・編集 :株式会社 総合プランニング
    TEL06-4705-0031 (代) FAX 06-4705-0014
    発 行 所 :株式会社 総合プランニング
    〒541-0054 大阪市中央区南本町1−7−15(明治安田生命堺筋本町ビル)
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